新型コロナウイルス(COVID-19)に思う

2020年4月16日 パンデミック(世界大流行)となった感染症が今の時代、今の日本で起こっていること自体が信じ難い。「緊急事態宣言」が発せられ私の街(大阪府)も対象。連日テレビでは感染者数や政府の対応、街の状況を朝から晩まで報じている。窓を開ければ町内放送のスピーから外出自粛の要請が毎日何度となく流されています。私たち夫婦も今月に入りほとんどの外出を自粛。日に一度食料品を買い出しに近くの食料品スーパーに出かけるのみ。大型スーパーは食料品売場のみ営業で専門店のフロアーを閉鎖。レジ前にはソーシャルディスタンスを守るためのラインが引かれ、店員はマスクとゴム手袋、レジ前には遮蔽スクリーンが設置された。買い物かごとカートを消毒するスタッフ、入り口で消毒薬で手を消毒して入店。一時デマでトイレットペーパーが店頭から姿を消したがマスクと消毒薬は未だに品切れ状態。我が家ではカーコさんの手作りマスクで外出することにしている。今はまだライフラインに影響はなく食料品調達も問題ないが、しかし何時パニックが起こっても不思議では無いと不安。海外の状況を見ても予測はできる。今何をすべきかは明白であり、自分自身が感染から身を守る最大限の努力は「stay home」である。先月下旬にギフチョウを撮影に出かけたのを最後に今後の蝶撮影を中止することに決めた。何時まで?多分私の推測では夏まで危険状態は脱却出来ないと考えます。つまり夏のゼフィルスも諦めざるをえません。毎年出かけるのを楽しみにしていた長野県にも今年は断念せざるをえません。「命あっての物種」と言いますが危機感を持ってこの事態を見守ることが大事だと思います。高齢で既往症のある私達には「命取り」になりかねない感染症であることは明白で、しかも医療体制の崩壊寸前の状態や治療薬(ワクチン)の無いことは感染=「死」を覚悟しなければなりません。今後感染したとしても入院が出来て治療が受けられる可能性がどれほど残っているのか疑問である。海外の大都市では感染爆発、都市のロックダウンが現実に起こっている中で日本だけが今の状態で終息に向かうとは考えられない。なぜ未だに数千人の感染者数でいられるのか不思議でならない。日本だけが特別の防御方法を持ち合わせているわけでは無い。先月3月29日に新型コロナウイルス の感染で命を落とした志村けんさんの報道は日本の大多数の方が衝撃を受けたことは間違いない事実なのです。私より2歳年上の同年代で「死」など考える余地もない充実した人生が突如終焉したのです。唯一今の時期で良かったと思えるのは私が退職後の年金生活者であることです。医療機関で働く人々や危険を承知で通勤し勤務しなければならない方を思うと複雑である。不安要因を増幅させるもう一つの要因は政府の対応である。緊急事態宣言発出の遅れ、医療体制の不備やPCR検査体制の脆弱、経済支援に至っては国民の不満が爆発寸前。そんな中にあって我が町大阪府知事の対応は一筋の光明。このブログは私と妻が日本中に出掛けて蝶の写真を撮ったり温泉に入ったりした記録を掲載していますが、人生で初めて経験するパンデミック(pandemic)は記録掲載するに値する重大事件として書き残すことにしました。来年もまた野山に出かけ写真ブログを書き続けている事を願うばかりです。

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『4月15日12時時点で、国内で今般の新型コロナウイルスに関連した感染症の感染者は8,100例となりました。内訳は、患者5,036例、無症状病原体保有者581例、陽性確定例(症状有無確認中)2,483例となります。国内の死亡者は119名です。また、国内での退院者は48名増加し、901名となりました。』(厚生労働省)

新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言

新型インフルエンザ等対策特別措置法(平成 24 年法律第 31 号)第 32 条 第1項の規定に基づき、下記のとおり、新型コロナウイルス感染症(同法附 則第1条の2第1項に規定する新型コロナウイルス感染症をいう。以下同 じ。)に関する緊急事態が発生した旨を宣言した。

1.緊急事態措置を実施すべき期間

令和2年4月7日から5月6日までとする。ただし、緊急事態措置を実 施する必要がなくなったと認められるときは、新型インフルエンザ等対 策特別措置法第 32 条第5項の規定に基づき、速やかに緊急事態を解除す ることとする。

2.緊急事態措置を実施すべき区域

埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、大阪府、兵庫県及び福岡県の区域 とする。

3.緊急事態の概要

新型コロナウイルス感染症については、

・肺炎の発生頻度が季節性インフルエンザにかかった場合に比して相 当程度高いと認められること、かつ、

・感染経路が特定できない症例が多数に上り、かつ、急速な増加が確認 されており、医療提供体制もひっ迫してきていることから、 国民の生命及び健康に著しく重大な被害を与えるおそれがあり、かつ、 全国的かつ急速なまん延により国民生活及び国民経済に甚大な影響を及 ぼすおそれがある事態が発生したと認められる。

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